※ 本キャンペーンは年収400万円以上の方が対象となります。なお、入居率は提携管理会社の情報を記載しています。
※ 80,000円キャッシュバックにつきましては、当社指定の対象の方限定になります。詳しくは下記またはお問合せまで。
～お客様感謝祭～
ありがとうキャンペーン開催中
キャッシュバック詳細条件
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無料面談と金融機関の打診で現金80,000円分のキャッシュバックは以下の条件を満たした方が対象となります。なお、面談とは弊社のエージェントと弊社オフィスもしくは弊社オフィス外にて対面し、弊社サービスの十分な説明とお客様についての十分な情報を相互に交換していただく事を指します。
【特典お渡し条件】
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不動産投資に関する面談と仮審査の申込完了（本人確認必須）
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昨年の個人年収400万円以上（本業の源泉徴収票の額面で確認いたします）
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昨年の給与所得の源泉徴収票（コピー）を指定の方法でご提出いただいた方
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＜上場企業、それに準じる企業（＝資本金1億円以上）、またはそのグループ会社＞にお勤めの方、もしくは＜公務員、医師、弁護士、公認会計士、税理士、看護師、薬剤師＞として現在お勤めの方
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今の職場での勤続年数が1年以上の方
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初めてこちらのサービスを利用される方
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当社提携企業が扱える金融機関の融資が受けられる方
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ご本人様のお勤め先を確認できるもの（名刺、健康保険証、社員証など）の提示をお願いします。
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申込後1週間以内に日程調整、60日以内に面談ができた方のみが対象です。（電話のみは対象外）
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時期・お住いの地域によっては、ご面談をお断りさせていただくことがございます。
【下記に該当する場合は特典お渡しの対象外となります】
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お申し込み内容に不備・不正・虚偽・重複・いたずら、またはお申し込み後にキャンセルなどがあった方
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面談に応じて頂けない場合
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面談の日時調整のお電話にて質問事項にすべてお答えいただけなかった方
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不動産投資に興味がないなど明らかに特典目当てな方
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疾病により医師の診断がある方（ローンの審査をお受けいただけないため）
不動産経営で成功
年金不足は〇〇〇〇で解消？
資産1億円の壁
野村総合研究所（NRI）の調査によると、日本国内で金融資産1億円以上を保有している富裕層は126万世帯ほどいると推測されてます。
割合で言うと50軒あれば、1軒が「1億円の壁」を突破しています。
実は昔から「1億円の壁」は会社員でも富裕層になれる許容範囲内と言われてきました。
そして、令和時代では多様化された働き方を通して、自身で財を気づく時代でもあります。
不動産経営で「1億円の壁」ぶち壊す方法を提供します。
「1億円の壁」を突破しているイメージ
「資産1億円」をつくるにはどうすればいいのでしょうか。
お客様それぞれの収支バランスから資産表を用いて「個人のバランスシート」をコントロールすることが「資産一億円」の近道であると考えています。
法人の決算書のように、個人にも賃借対照表（BS）や損益計算書（PL）があり、それらをコントロールすることが重要です。
PL
損益計算書
BS
賃借対照表
資産形成をするために、個人B/Sでも大きな割合を占める「固定資本」にフォーカスさせます。
会社経営も投資も共通して「固定資本」として純資産がどれくらい残せるかを重要視します。
お金はいくら稼いだではなく、いくら残し、いくら使えるかの方が重要です。
稼いでも収める税金を節税することができなければ、お金の使い方を知ってるとは言えません。
資本主義の社会でゆとりある生活基盤をつくるには、正しい金融リテラシーを身に着け、「個々のバランスシート」の中から財産の最大化を図れるようにします。
「賢い投資は未来を創る」
お問い合せ頂くすべてのお客様に利益を追求させた資産構築型の不動産経営を提案します。
「結果」と「利益」にフォーカスしてポーロフォリオを組んだ資産形成は将来に役立てると思います。
不動産経営を始めた人のきっかけ✨
①仕事以外の不労所得をつくるため
不動産と言う実物資産を持つことによって元本割れのリスクがほとんどなく運用ができます。
時間を有する資産形成になるのでお仕事でお忙しい会社員に向いている金融商品です。
また、貯金しても低金利時代ですので不動産の資産形成で将来の保障作りになると好評を頂いております。
②将来のための私的年金の確保のため
公的年金に対する信頼が低下している現在、老後の暮らしは先行き不安になる一方です。
年金制度崩壊の時代に備えて、家賃収入を私的年金としてお考え頂いております。
退職後の収入源としたり、不動産を売却すれば退職金の代わりにもなります。
③生命保険の掛け金を抑えるため
マンションのローンには、月々の返済額には団体信用生命保険が組み込まれています。
万が一（死亡、高度障害）には、保険金で借入れ金は相殺されます。
そのまま賃貸を続けることで遺族年金の足しにしても良いですし、売却すると保険金の代わりになります。
現在加入されている保険の掛け金を安く抑えながら保証金額を大きくする方が増えています。
④税金還付でゆとりを作るため
不動産投資には大きな節税効果が期待できます。
家賃収入は不動産所得として確定申告を致しますと、
「減価償却費、ローン金利、管理費、公租課税、その他経費」を必要経費として計上できます。
課税所得を下げて、所得税・住民税を軽減することで、節税となります。
税金を払うのは国民の義務ですが、戻す権利もあります。
こんな方は問い合わせ下さい
特典
抽選でギフト券が当たる
LINEオフィシャルアカウントの友だち追加で5000円分のギフト券が抽選500名様に当たる
自己資金0円キャンペーン
お問い合わせ頂いた年収500万円以上のお客様全員に自己資金0円キャンペーン
不動産経営の成功の秘訣
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最大8万円のキャッシュバック
無料面談と金融機関の打診で最大8万円がキャッシュバックされる。
どこにも負けない強み
✅ 収益に特化した不動産経営で人生設計
✅ 収益の安定化×無理のない資産形成
✅ 経験と実績から提案するコンサルティング
✅ 金融機関と取扱物件の多さ
✅ 投資全般からポートフォリオを組む
✅ アフターフォローの徹底
